■第２次ベビーブーム世代はどんな親になるか？

　第２次ベビーブーム世代はどんな親になるか？　団塊世代がいかにファミリー市場の中核を担ってきたか、そしてそのファミリー市場が今後どう変化するかを、より詳しく見てみよう。 　

■４人家族が大家族になる日

　国勢調査を元に世帯数の変動を見てみよう。
　１９８０年から２０００年までの推移で見ると、夫婦と子供からなる世帯の数は１５００万世帯前後でほぼ一定である。
　夫婦と子供から世帯は１９６０年には８４９万世帯しかなかったが、２０年間で６６０万世帯も増えた。それまでの大家族が崩壊し、核家族化が進んだからである。その意味で夫婦と子供からなる世帯は高度成長期に増加した家族の形であると言える。
　しかし片親と子供の世帯は８０年以降離婚の増加などによって増えており、男親と子供からなる世帯は３０万世帯から５５万世帯に、母親と子供から世帯は１７６万世帯から３０３万世帯に増えている。両者を合わせると２０００年は３５８万世帯である。 　

■団塊ジュニア

　団塊ジュニアは第２次ベビーブームと同じではない。普通 は団塊ジュニア世代は１９７１年から７４年にかけて毎年２００万人生まれた世代を指す。
だから約８００万人だ。これを新聞では団塊ジュニアあるいは第２次ベビーブームと定義する。
　確かに、これは第２次ベビーブームである。が、実は必ずしも団塊ジュニアではない。 団塊ジュニアというのは、団塊世代の子どもという意味である。だとすると、同じ団塊世代でも、男と女では子どもができる年がずれる。団塊世代の女性が出産したピークは７４年である。それに対して団塊世代の男性が父親である子どもの出生数のピークは７６年である。さらに団塊世代の男性が父親である確率が一番高いのは７８年生まれの子どもである。そのあとも、男性は年をとってからも子どもができるので、８１年までは、出生数の過半数は父親が団塊世代の子どもなのである。そして、父母のいずれかが団塊世代という子どもの数のピークは７６年である。
　まとめていうと、お父さんかお母さんが団塊世代である子どもが出生数全体の過半数を占める時代というのは、１９７３年から８０年まで、ちょうど１０年間続く。これが本当の団塊ジュニア世代だ！

■パラサイトシングル

　 東京学芸大学助教授の山田昌弘氏の新著『パラサイト・シングルの時代』が出た。パラサイト・シングルとは親と同居をする未婚者のこと。進学・就職や結婚前まで親と同居するのは当たり前だが、現代は、地方でも大学や大企業の支所などが増えたので、進学・就職を契機に地方から東京などの大都市に人口が移動する傾向は高度成長期ほど強くない。また、これがこの本の主題だが、晩婚化のために２０代後半、さらには３０代になっても親と同居を続ける若い世代が増えている。
　こうした現象はマーケティングの世界でも注目されている。パラサイト・シングルこそが最も実質可処分所得の多い旺盛な消費者だからだ。
　山田氏の本はマーケティングの本ではないから、パラサイト・シングルが実際何人いるかについてはあまり触れられていない。そこで私なりの推計を示す。
　１９９５年「国勢調査」ベースでの推計。２０〜２４歳男＝３２４万人、同女＝３３７万人、２５〜２９歳男＝１８５万人、同女＝１５９万人、３０〜３４歳男＝８７万人、同女＝５３万人。合計１１４５万人である。
　これが２０００年には１１８０万人となるが、特に、第二次ベビーブーム世代が２５〜２９歳になるので、この年齢層は、９５年の３４３万人から２０００年は４３４万人に増加する。所得が大きいパラサイト・シングルが増加するのである。ファッションも家電も自動車も旅行も、２０００年は稼ぎ時なのである。

■大シングル社会の成立

　言うまでもなく現在の我が国は少子高齢化が深刻な問題となっている。厚生労働省も１月に将来人口推計をやり直し、合計特殊出生率が２０００年には１．３６であったものが、２０２５年に１．３９にまで回復するが、その後それ以上にはならないという前提を打ち出した（中位 推計の数字）。１９９７年の推計では２０２５年以降の出生率は１．６１になると前提していたのだから、それに比べればだいぶ現実的な予測に変わったと言える。